文系資格の求人数ランキング。転職で簿記2級や宅建は有利

数年ぶりに経理職の求人を調べてみて実感したのが簿記2級の必要性。

まだ転職活動をスタートした訳ではなく、単に情報収集の段階ですが、経理職の必要条件で簿記2級を求めている求人が多いこと…。
簿記以外にも転職に直結する資格は意外に多いことも分かりました。

そこで、宅建や簿記、行政書士などメジャーな資格別に転職の求人数を調べてみました。
また、実体験から簿記2級のポテンシャルの高さについてもご紹介していきたいと思います。

資格別で宅地建物取引士は求人数が最も多くコスパ抜群

転職サイトで最大手の「リクナビNEXT」のキーワードで資格ごとの求人数を調べてみました。
資格は文系か理系を問わず取得できそうなもので、かつ合格の可能性がそれなりに高いものに限定しました。

ご覧の通り、宅地建物取引士が転職市場において最も求人数が多い資格でした。
宅地建物取引士、いわゆる宅建は不動産の売買や仲介など不動産屋において必須の資格なので需要がある資格だと思っていましたが、まさかここまで求人が多いとは驚きです。
しかも、宅建を募集する求人の多くは未経験でも採用可能とするものが多い上に、合格の可能性も比較的高いので、とにかく転職する為に資格の勉強を始めたいなら第一に検討したい資格だと思います。

2位にはTOEICについてはどの業種・職種においても一定程度の英語力を求めている求人が多いので納得です。
ただ、宅建とは違い、募集する職種は様々であり単にTOEICでハイスコアを持っているからと言って応募できるとは限りません。

3位の簿記2級は求人の種類として比較的、宅建に近いものがあります。
というのも、簿記2級を求めている求人には未経験でも簿記2級以上に合格していれば応募のチャンスがあるものもあるからです。
簿記2級を求める企業の規模は会計事務所や中小企業から大企業まで様々ですが、プライムに上場する大企業の求人も比較的多く、簿記2級はホワイト企業へ転職できる可能性がある資格だと思います。

その他、社会保険労務士、基本情報技術者、ITパスポート、行政書士、FP2級…の順になりましたが、DXやIoTなどIT化を進めている企業が増えている背景からITパスポートなどの情報資格は今後ますますニーズが増えそうです。

大手・ホワイト企業への転職なら簿記2級がおすすめ

資格別では宅地建物取引士が他を圧倒する求人数です。
社会人経験が少ない方や高卒などの方にとっては宅建は魅力的だと思います。

ただし、宅建を募集する企業の多くが街中にある不動産屋であり、不動産開発を行う大手ディベロッパーの求人はほぼありません。
たとえプライムに上場する大手企業でも募集は支店レベルですし、仕事内容は営業を含む場合が多く、個人的にブラック求人が少なくなさそう…と感じています。

その点、簿記2級は比較的、ホワイト企業も多いですし、汎用性が高い資格なので大手企業や給料が高い企業への転職なら簿記2級はおすすめです。

簿記2級を求める求人は部門別では経理・財務部門が圧倒的に多く、他にも経営企画やマーケティングなど本社で働けるチャンス大です。
宅建とは違い、基本的に簿記2級を募集する求人は本社勤めが前提です。

また、簿記2級を持っていれば経理・財務以外の部門でプラスに評価してもらえる可能性は高いです。
営利企業である限り、どの部門においても売上やコスト、利益は共通用語なので会計が分かるのは大きな武器になると思います。
会計の理解は転職活動だけでなく、株式投資やライフプランニングにおいても役立つ知識なので勉強しておいて損はない資格です。

ちなみに経理・財務部門で働いていた時がありましたが、他の部門と比べるとのんびりした雰囲気で働きやすいところだと思います。
経理の最終的なゴールは決算書の作成なのでスケジュールが決まっており決算直前以外は残業も少なく休みも取りやすいですし、ルーティーンワークが多いので慣れると楽です。

頑張り次第で経理はキャリアアップもしやすいです。
財務部門や経営企画・事業企画などの企画部門、あるいは監査などは経理の経験が直結しますし、畑違いの営業などでも間接的に会計の知識は役立ちます。
また、経理は経費の精算や予算策定などで数多くの部署や職員とやりとりをするので様々な部門にネットワークを作ることができます。

まとめ

まさか宅建がここまで求人が多いとは驚きました。
法令で決められているので不動産業界が減少しない限り、宅建のニーズは今後も変わらないはずです。
既卒やニートなどとにかく転職したいと考えている方にとって宅建は最適かもしれません。

ただ、就職先は中小企業がほとんどなので働きやすいかどうかは難しいところです。
その点、経理はほぼ本社勤めなので簿記2級を取得しておくと経理への転職の可能性が高まります。
もちろん、上位資格の簿記1級や公認会計士、税理士を持っていれば更に有利に進めることができるはずです。